乳幼児突然死症候群

 乳幼児突然死症候群(にゅうようじとつぜんししょうこうぐん)とは、何の予兆もないままに、主に1歳未満の健康にみえた乳児に、突然死をもたらす疾患である。

 2005年4月18日、厚生労働省が公表した乳幼児突然死症候群に関するガイドラインによると「乳幼児突然死症候群は疾患とすべきでない」という意見もある。

 一見ごく健康に育っているように見える乳児が、何の前触れもなく突然呼吸停止し、死亡する。通常は、苦しんだ様子もみられない。とはいうものの、乳幼児突然死症候群は症状の申告だけで正確な診断ができるわけではない。例えば、死亡に先立って、その児を損なうような行為があり、静かになったことが眠ったように見えた場合、「眠っていた(と思っていた)のに死んでいた」という申告だけを聞いて病死という診断をしたならば、誤診になる可能性は高くなるであろう。 そこで法医学のなかでも正確な診断にこだわる人々は、医学的な結論を出す前に犯罪の可能性と事故の可能性を否定するための調査を慎重にとりおこなう。これを死亡状況調査と言い、乳幼児突然死症候群であることを確認する前提として最新の乳幼児突然死症候群診断基準では必須とされる。

 現在、SIDSの原因は不明である。単一の原因で説明可能なのか、様々な原因による突然死の集合であるのかも判明していない。呼吸器の先天的・後天的疾患が関係するのではないか、等、いくつかの仮説があるに留まっている。

 アメリカ小児科学会は1992年に、SIDSの発生率は、乳児を仰向けに寝かせることで有意に減少させられるという声明を発表した。日本小児科学会でも、健康な乳児は仰向けに寝かせることを推奨している。「うつぶせに寝かせない」の他、日本小児科学会が予防法として、「乳児の近くで喫煙しない、妊娠中に喫煙しない」「乳児に過度に服を着せたり、暖めすぎたりしない」と推奨している。これらの積極的な実行によって死亡率が有意に減少することが明らかになっている。

 乳児が突然死亡した場合、過失や犯罪による死亡なのか、避けられない疾患による病死だったのかについて、しばしば問題となる。欧米諸国では厳密に解剖によって呼吸器や神経系などの器質的疾患を除外した後に乳幼児突然死症候群の診断を行うが、日本では解剖の習慣はあまり定着しておらず、剖検の行われないままに乳幼児突然死症候群と診断されるケースも多い。そのため、事故や虐待を隠すことになっているのではないかという指摘がしばしばなされており、そのような立場から乳幼児突然死症候群の問題点を訴える団体も存在する。

 乳幼児突然死症候群の診断を巡っての訴訟が、日本を始め各国で発生しており、それらの大半は、乳幼児突然死症候群と診断されたが、遺族が納得せず、窒息死などではないのかと反論するケースである。さらには、乳幼児突然死症候群と診断された後に、乳児虐待の事実が判明するケースなどもあり、しばしばマスコミを通じて話題になることがある。また、遺族は単なる悲しみだけではなく、何とか予防できたのではないかという罪の意識に苦しむことがあり、遺族の心のケアも重要である。


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